「社内開発って社内SEと同じなの？何が違うの？」
転職活動で確認できる企業の求人情報には、募集しているエンジニアの職種が書いてあります。
なかでも、職種に社内開発エンジニアや自社製品開発と書かれている求人を見たことがありませんか？
社内開発エンジニアや自社製品開発は、社内SEと同じだと勘違いされやすいのですが全くの別職種です。
そこで本記事では、社内SEと社内開発エンジニアの違いを説明します。
社内SEと開発エンジニアのどちらも経験したぼくの経験をもとに書いていますので、転職活動で社内SEと間違えて自社開発エンジニアの求人に応募することはなくなります。
それではご覧ください。
タップできる目次
社内SEは自社の業務システムが対象
社内SEはその名の通り、自社内のシステムを扱うエンジニア。
自社のシステム全体を把握し、自社業務が回るよう情報システム全体を管理します。
会社の業務を支えるシステムを管理する
社内SEがカバーするシステムの範囲はとても広く、仕事内容はどの会社でも同じというわけではありません。
なぜなら、社内システムの種類は幅広いからです。
あなたが働いている会社で使っている情報システムを想像してみてください。
まずは会社の事業に直接必要になる基幹システム。
製造業であれば在庫管理システム、営業に必要な受発注システム、案件管理システムなど。
また精算システムなども必要ですね。
メモ 基幹システムとは？
事業の核（基幹）となる業務についての情報を管理するシステム、またはソフトウェアのことを指します。
基幹事業とは会社の利益を上げている主な事業のこと。
利益を上げていく上で絶対に必要となる情報システムとも言えます。
次に、事業とは直接関係はなくても会社運営として必要な間接系システムもあります。
社員の勤怠管理システム、メールシステム、出張精算システムなど、会社では一般的すぎて当たり前になっているシステムも該当します。
また経理システムなど主に総務部門が使うようなシステムも、事業とは直接関係なくても会社には必要なシステムですね。
それにファイルサーバ―やインターネット接続環境、パソコンも当たり前のように使っていませんか？
これら仕事を行う上で必要になるハード面、ソフト面の情報システム環境を整えることが社内SEの仕事です。
経営戦略にもとづいた企画立案スキルが必要
社内システムを扱うには、情報システムに関する知識や経験が必要です。
ただしITの知識だけあれば大丈夫というわけでもありません。
令和の時代、情報システムは単なるツールに留まらず、企業の今後を支える戦略的なものになっています。
社内システムの導入、管理する社内SEには、会社の経営戦略を理解した上で情報システム導入を企画するスキルが求められます。
たとえば社内システムへの問い合わせを管理し、回覧・承認できるワークフローシステムの導入を検討するとしましょう。
これまで問い合わせ内容をExcelでバラバラに管理し押捺していた運用と比較すると、システムで一元管理でき同時編集ができるのでコスト削減にはつながります。
さらに、問い合わせ内容を集計し、現在のシステムの不足点、今後求められているシステムを分析するといった、会社の情報システム戦略につなげていく視点も必要です。
このように社内SEは戦略的な観点から情報システムを使って業務をどう変えていくのか、それが会社の利益にどうつながっていくのかを企画し、上層部へアピールできなくてはいけません。
ベンダーコントロールスキルも求められる
社内SEにはソフトウェア開発スキル・企画立案スキルに加えて、外部企業との交渉を進めるスキルも必要です。
新規システムを導入するなら、開発・導入といった実作業は社外のソフトウェア開発企業に開発を依頼することも少なくありません。
たとえばメールシステムを入れ替える場合、メールシステム設計・構築・テストは社外のSIerやメーカーが担当します。
社内SEの仕事は、入れ替えスケジュール計画や社内との調整、移行前後のサポートなどユーザ対応がメインです。
ただし見積もり依頼や価格・スケジュール交渉、設計内容の精査、導入成果の分析など、社外企業へ仕事を依頼するのは単純な仕事ではありません。
また、ベンダーコントロールでも経営戦略の理解が必要になってきます。
メーカー側は自社製品を導入してもらおうとアピールし誘導してきます。
それでもベンダー側の意見に流されず自社のIT戦略を理解し、情報システム全体を最適化する。社内SEにはそういった広い視野が求められます。
ヘルプデスクの役割も担う
社内システムに関する問い合わせを受けるのも社内SEの大切な仕事の一つです。
なぜなら、社内システムを使うユーザは、ITリテラシーの高い方ばかりではありません。
とくに新システムに入れ替えた直後は、使い方が分からないユーザも多く問い合わせが急増します。
「マニュアルを作成し配布する」
「事前に研修会を開き使い方を学んでもらう」
といったユーザーサポートも社内SEが担当することが多くなります。
システム導入前から導入後までトータルで社内システムをサポートする。それが社内SEの役割です。
会社の土台を支える縁の下の力持ち
社内SEの多くが所属するのは、いわゆる情シスと呼ばれる情報システム部。
情報システム部は会社のノンプロフィット部門（自社の利益を直接上げない部門）で間接部門に属します。
情報システム部は利益を上げる部署ではないため、会社での立場は強いとは言えません。
利益を上げる部署であれば業績アップが評価されやすく、給料アップにつながりやすいです。
一方で、間接部門は業績アップが目に見えにくく評価されにくい傾向にあります。
とはいえ社内業務を進める上で欠かせない情報システムを担う社内SEは、縁の下の力持ちと言えるでしょう。
社内開発エンジニアは社外利用システムが対象
ここからは社内開発エンジニアについて説明します。
社内開発エンジニアは、おもに社外のユーザが使うシステムを開発する仕事です。
社外のユーザには依頼元企業の社員、一般ユーザが含まれます。
ただし「社内開発エンジニア」という特定の職業が存在するわけではありません。
いろんな業種の企業が対象
社内開発エンジニアが対象とするシステムの一部を紹介します。
パッケージソフト開発
自社が売り出しているパッケージソフトの開発。
パッケージソフトとは、ある作業・業務を行うために機能がまとめられたソフトウェアのこと。
会計ソフトや動画編集ソフト、もっとも有名どころではWindowsOSなどがあります。
自社サービス開発
自社がインターネット上で展開しているサービスシステムの開発。
インターネットが普及している現在、旅行サイトやECサイト（ネットショッピング）など数えきれないほどのサービスが存在します。
また近年ではAWSなどのクラウドサービス、クラウドファンディングなど新しいサービスも次々に登場しています。
上で紹介した開発以外にも社内開発エンジニアがカバーする仕事は範囲が広く、すべてを書くことは出来ません。
社内開発エンジニアとは、いろいろなシステムを社内で開発するエンジニアです。
ただし転職サイトの求人情報の中には、SIerやソフトウェア開発企業の請負開発でも社内開発エンジニアとかかれていることもあるため、社内SEと間違えないよう注意してください。
システム開発、ソフトウェア開発の知識が必要
社内開発エンジニアに真っ先に求められるのは、一般的な情報システム開発に必要なIT専門知識です。
社内開発エンジニアは、主にWebサービスやパッケージソフトの開発をメインで行います。
具体的に求められる専門知識は、プログラミングや開発プロジェクトマネジメント、データベースやネットワークなどのインフラ知識です。
会社の利益を上げる花形部門
社内開発エンジニアの多くが所属するのは開発部門。
IT企業にとって開発部門はプロフィット部門（自社の利益を上げる部門）で直接部門に属します。
プロフィット部門は多くの企業にとって会社を支えるコア事業なので社員数も多いです。
また、利益を上げている部署のため社内での立場は強めと言えるでしょう。
社内SEと社内開発エンジニアの違いは
ここまで、社内SEと社内開発エンジニアそれぞれの仕事内容を書きました。
では社内SEと社内開発エンジニアの違いはどこにあるのか？
それは「システム利用ユーザの違い」です。
開発システムの利用ターゲット
社内SEが担当するシステムの利用ユーザは主に自社の社員です。
一方で社内開発エンジニアが開発するシステムの利用ユーザは、一般ユーザや発注元企業の社員など自社以外のユーザがターゲット。
あくまで一般的な話なので必ずしも当てはまらないパターンもあります。
ぼくは、とある企業グループで利用する社内システムの開発プロジェクトを過去に経験しました。
社内システム開発のため専門の子会社を立ち上げ、子会社内でグループ企業の社内基幹システムやグループウェアを開発します。
子会社にとっては社外ユーザの利用ですが、グループ企業にとっては社内システムといえます。
上記例のように社内SEと社内開発エンジニアを完全に区別できない場合もありますが、開発するシステムの利用ユーザが違うということを一つの指標として考えてください。
ソフトウェア開発会社にも社内SEがいる
じつはパッケージソフト開発やWebサービスを提供している会社にも社内SEはいます。
多くのIT企業では社内で勤怠システムやメールシステムは利用しているはず。
ということは、社内開発エンジニアが社内で利用するシステムを管理している情シスがいるわけです。
ただし情シスがあるのは、ある程度大きな規模の会社に限られるでしょう。
小規模企業だと情シス専任はなく、総務や一般開発社員が兼任していることも少なくありません。
社内SEと社内開発エンジニアの違いはこちらの記事を読んで、勘違いして間違えないようにしましょう。
なぜまぎらわしい書き方をするのか
「自社開発」「自社サービス開発」という書き方は、一見すると社内SEと間違えやすいですよね。
では、なぜこんなに紛らわしい書き方をするのか。
ぼく個人としては「常駐エンジニアを避けたい」という求職者のニーズが高いのではと考えています。
常駐エンジニアの多さの現れ
求人情報に「社内開発」「自社開発」と書くことで、他社へ常駐して働くことはないとアピールしていると感じます。
そもそも日本の中小ソフトウェア企業の多くは、エンジニアを他社へ派遣して利益を得るビジネスモデル。
エンジニアは大手ベンダーやユーザ企業へ常駐し、エンジニアの所属企業へ人月いくらでお金が入ってきます。
エンジニアの所属企業にとっては、契約期間内は月々計算できる安定収入になりメリットがあります。
一方のユーザ企業は、特定のプロジェクト時期だけエンジニアに働いてもらえるのがメリット。
常駐エンジニアにとっては、肩書は所属企業ですが仕事内容は常駐先社員と同じです。
所属企業への愛着も薄れるので、常駐を嫌がるエンジニアも少なくありません。
求人企業としても常駐を嫌がるエンジニアのニーズとマッチさせるため、自社開発・社内開発ということをアピールしているのではないでしょうか。
またエンジニアの転職先として社内SEの人気が高いのも、常駐エンジニアのつらさの現れだと言えます。
まとめ：名前だけで判断しないことが大切
転職サイトなどに書かれている求人情報は、要点だけを簡単にまとめられています。
でも社内SE、社内開発エンジニアという言葉だけで安易に仕事内容を判断してはいけません。
転職を成功させるためには、あなたと求人企業とのミスマッチを無くすことが大切です。
社内開発エンジニアという言葉のイメージだけで業務内容を判断してしまうと、ミスマッチが起きて転職が失敗しかねません。
社内SE・社内開発エンジニアの違いを理解して、あなたの条件にあった求人を探してください。
それでは。
